先物取引で負けないために

先物取引を行うにあたりこれだけは覚えておきたい用語についてご紹介します。

最低単位は１枚となっています。この最低単位から取引を始めることができますが、商品ごとに１枚の倍率は異なっています。これは倉庫の保管証明である倉荷証券の単位が商品によって異なっていることによります。商品取引は反対売買による決済が主なので、受渡しを行わない場合倉荷証券を手にすることはありませんが、この１枚分を取引するための担保として必要なのが取引証拠金です。取引証拠金は取引の担保として預け入れるものですから取引が終了すれば返還されます。

約定ごとに手数料が必要です。また、期日まで建玉を保有した場合の自動決済にも、手数料が必要です。なお、先物取引は、株式の信用取引のように現金や株券を借りている訳ではありませんので、金利・貸株料等の費用はかかりません。また、逆日歩（ぎゃくひぶ）も発生しません。その他、証券会社によって費用は変わりますので、確認が必要です。もし先物取引で利益が出た場合、有価証券先物取引等に係る雑所得として申告分離課税となります。株式取引等の損益とは通算できません。また特定口座も利用できませんので、自分で確定申告が必要となります。

株式取引では取引時に現物と現金での受渡しが発生しますが、株価指数先物取引は取引時よりも先の期日に「株価指数（物）」の交換を行う取引です。株式の現物取引では取引金額全額もしくは株式が必要で、取引成立時に現物の受渡しが行われます。しかし、株価指数先物取引は期日に株価指数を一定の値段で「買う」または「売る」約束をする、という取引のため取引時に現物の受渡しは行われません。そのため決済の履行を保証し、取引の安全性を確保するために証拠金制度が採用されています。一定の証拠金を差入れれば取引金額全額を用意する必要がないのです。